家族葬とは～どこまで呼ぶ？家族葬の内容と流れ、メリットと注意点

近年、増えている家族葬。一般的な葬儀に比べ、小規模で費用も抑えやすいというイメージから、漠然と「葬儀は家族葬で」と考える人も多いのではないでしょうか。
とはいえ、実際家族葬をするとなると、どの程度の間柄の人まで葬儀の案内を出せばいいか、参列者側の場合は参列基準の判断に迷うこともあるはず。
今回はこの記事で、家族葬の概要とともに、葬儀を行うにあたり一般的に案内する範囲とよくあるトラブル、参列者側のマナーなどについてご紹介します。

家族葬とは？

親族・友人だけで見送る小規模葬儀

家族葬とは、家族や親族など近親者や、親しい友人・知人だけで見送る葬儀形式です。
「家族」という名称ですが、近親者以外に友人・知人に参列してもらうことも多いです。
参列者が限定される分、一般の葬儀より小規模の葬儀になるのが特徴です。

家族葬が一般葬と並んでスタンダードな葬儀形式になりつつあるのは、大々的な葬儀より親しい人だけに見送ってもらえれば十分という意向を持つ人が増えたことが影響しているといわれています。
他にも、故人が高齢で付き合いのある友人が少ないケースなどもあり、全体的に以前よりも葬儀の参列者数や規模は縮小傾向にあります。

密葬との違い

家族葬は身内や親しい人だけで葬儀を行うということから、密葬と似たイメージを持ちやすいです。
ですが、家族葬と密葬とは、本葬をする・しないという点で違いがあります。

密葬は近親者だけで葬儀・火葬を行ったあと、日を改めて本葬（お別れ会）を開くのが一般的です。
本葬とは近親者以外に故人と関わりがあった人をお呼びしてお別れをしてもらう、社会的な儀式です。
密葬と本葬とがひとつの葬儀として扱われるため、基本的に本葬を行わず密葬だけを行うことはありません。
一方、家族葬は近親者だけで葬儀・火葬を行うことでひとつの葬儀として完結します。
改めて本葬を行うことはありません。

自由葬も家族葬のひとつ

家族葬は親しい人だけで見送る小規模葬儀全般を指し、特定の宗教や葬儀様式の決まりはありません。
例えば一般に自由葬といわれる音楽葬なども、家族葬のひとつの形です。
葬儀形式も、菩提寺や信仰している宗教がある場合は仏式やそれぞれの宗教に基づいて葬儀もできますし、宗教儀礼を省略した無宗教式葬儀でもかまいません。
実際、近年は特に信仰している宗教がない人や、しんみりした葬儀を好まない人も多く、読経やお焼香などのない無宗教式葬儀を選ぶ人も増えています。
その他、高齢の参列者が多い場合や、親族の日程の都合などで通夜を省略し、告別式だけでお別れする一日葬を選ぶ人もいます。

家族葬のメリット

故人とゆっくりお別れできる

家族葬のメリットのひとつは、遺族が故人とゆっくりお別れする時間を持ちやすいことです。
一般葬は家族葬と違い、近親者以外に会社関係者や近所の人など、故人と関わりがあった人が広く訪れます。参列者が多くなればなるほど、遺族は常に周囲に気を配り、対応しないといけません。挨拶や準備に追われ、遺族の精神的な負担も増えるでしょう。
対する家族葬は、参列者を限定する分、遺族の余裕も生まれやすくなるはずです。落ち着いて故人と最後のお別れをしたり、故人の思い出話をする時間なども持ちやすくなるでしょう。

一般葬より費用を節約できる

家族葬は葬儀費用を節約しやすいというメリットもあります。
小規模葬儀になる分、通夜ぶるまいや返礼品の費用を抑えられるからです。
参列する人数が少なければ少ないほど、費用も節約しやすくなるでしょう。

葬儀内容の自由度が一般葬より高い

家族葬は無宗教式葬儀や一日葬、あるいは音楽葬など、さまざまな形の葬儀が可能です。
人によっては、仏教やキリスト教など各宗教・宗派に基づいて家族葬を行いつつ、会場に故人の趣味で作ったものを展示するコーナーを設ける場合もあります。
一般葬に比べ、葬儀内容の自由度が高いことも家族葬のメリットといえます。
葬儀のスタイル以外に、料理や返礼品の面でも家族葬は比較的自由度が高いといわれています。
例えば、通常は葬儀社に依頼することの多い会葬返礼品や料理の手配も、家族葬の場合香典を辞退したり、家族でよく訪れたお店で通夜ぶるまいや精進落としをするケースも多いです。
参列人数を把握しやすく、予算の変動が少ない家族葬だからこそのメリットといえるでしょう。

家族葬の費用相場

100万円前後が一般的

家族葬の全体の費用相場はおよそ100万円前後といわれています。
一般葬の費用相場が約195万円（一般財団法人日本消費者協会「第11回 葬儀についてのアンケート調査報告書」）というデータがあるので、家族葬のほうが費用を抑えられる可能性は高いでしょう。
ただし、家族葬の費用は葬儀社によって料金設定に幅があり、明確な相場がないのが実情です。
50万円程度で収まるケースもあれば、追加オプションによって150～160万円ほどになることもあるようです。
費用を節約したいと考える場合は、ある程度予算を決め、葬儀社とじっくり相談することが大切になるでしょう。

家族葬の費用内訳

一口に葬儀費用といっても、実際は葬儀一式費用、飲食接待費用、宗教者への謝礼金に分けることができます。
それぞれ費用相場が異なります。

葬儀一式費用：30～50万円

葬儀一式費用は、ご遺体の搬送や通夜から火葬まで葬儀に必要な物品、使用料や人件費などを合わせた金額です。
家族葬の場合、葬儀一式費用の相場は30～50万円といわれています。一般葬の平均約121万円と比較しても費用を抑えやすい部分のようです。（一般財団法人日本消費者協会「第11回 葬儀についてのアンケート調査報告書」）
ただし、葬儀一式費用は、葬儀社によっては基本プランと呼ばれることもあるように、あくまで土台となる基本の料金です。
参列者数が増えれば費用が変動したり、オプションの追加次第では別途費用が加算されることもあります。場合によっては葬儀一式費用だけで100万円近くかかる可能性もあるでしょう。

飲食接待費用：～30万円

飲食接待費用は、通夜ぶるまいや葬儀後の精進落としなど、参列者にふるまう飲食代にかかる費用です。
費用には準備を手伝ってもらう葬儀社のスタッフの人件費を含むこともあります。
飲食接待費用の相場は一人あたり4,000円程度。
一般葬の飲食接待費用の相場が約31万円のようなので、参列者数を限定する家族葬なら、30万円ほど見ておけば十分といえるでしょう。（一般財団法人日本消費者協会「第11回 葬儀についてのアンケート調査報告書」）
ただし、家族葬でも参列者数が多い場合や料理のグレードを通常より上げる場合などは、費用がかさむ可能性があります。

謝礼金：～47万円

謝礼金は僧侶や宗教者を招き、葬儀を行う場合にお礼として渡す金額です。
費用相場は一般葬の場合で47万円といわれています。（一般財団法人日本消費者協会「第11回 葬儀についてのアンケート調査報告書」）
葬儀規模に左右されることが少ない金額と考えられるため、家族葬の場合も同じような相場と考えていいでしょう。
ですが、謝礼金の場合、いくら包むという明確な基準がないため、住んでいる地域や菩提寺の風習などによって金額差が大きい項目です。
分からないときは依頼する寺院などに直接尋ねるか、周りの年配者などに相談するほうがいいでしょう。

家族葬の流れ

基本的に一般葬と同じ流れ

家族葬の流れは基本的に一般葬と同じです。
ご遺体の安置後に通夜を行い、翌日に葬儀・告別式、火葬を行うというように、2～3日に分けて葬儀を進める流れです。
仏式など各宗教・宗派の宗教儀礼に基づいて葬儀を行う場合は、それぞれの宗教者を招いて通夜から火葬まで葬儀を執り行います。
ただし一日葬の場合は、通夜を省略し告別式のみで火葬へと進みます。

参列してもらう人には日時・場所を連絡する

訃報の知らせや参列のお願いを連絡する手段も、一般葬と同じです。
葬儀の日程や場所について、電話もしくは直接伝え参列を依頼しましょう。

家族葬の人数

10～30名程度が一般的

家族葬の人数にはっきりした定義はありませんが、10～30名程度で行うのが一般的です。
多くても50名程度までと考えていいでしょう。

明確な決まりはないが小規模に収まる範囲で

家族葬はどこまでの関係者を呼ぶか明確な決まりはありませんが、小規模に収まる範囲というのが基本です。
あまり人数が多すぎると葬儀のプランや費用も変わってくるからです。

誰に参列してもらうかについては、できれば事前に考えておくほうがいいでしょう。
はっきりした定義がない分、いざとなると誰に連絡する・しないを決めるのに時間がかかりやすいからです。
大切な人を亡くした直後は動揺し、考えがまとまるまで時間がかかりやすいものです。
事前に決めておけば万が一のときもスムーズに連絡できるでしょう。

家族葬はどこまで呼ぶべき？

友人や会社関係は？家族葬を案内する人の範囲

家族葬の準備を行う際、遺族が意外と頭を悩ませることになるのが、家族葬を案内し、葬儀に呼ぶ人の範囲です。家族葬を案内する人の範囲の決め方について基本の考え方をご紹介します。

近親者・親しい友人など身内が基本

家族葬の参列をお願いする人の範囲は、近親者のほか、故人と親しかった友人・知人が基本です。
家族・親族については、直系の家族と故人の子どもの家族、故人の配偶者の家族及び兄弟姉妹までの範囲といわれています。
友人・知人については、年賀状などで親しい人がいるか確認するのもいいでしょう。
どこまでの関係の人に葬儀の案内をするべきか迷ったときは、基本の考え方を基準に判断するといいでしょう。

声をかける範囲に決まりはない

家族葬で参列の案内をする人の範囲は、基本は近親者や親しい友人までですが、実際は明確な定義があるわけではありません。あくまで家族の考え方次第です。
家族だけで故人とゆっくり最期の時間を過ごしたいと思えば、親族や友人・知人に案内を出さなくてもかまいません。
一方、故人が親しくしていた人にはなるべく参列してもらいたいと思えば、近しい友人・知人、所属していたグループの関係者に声をかけてもいいでしょう。
故人が最後に会いたいかどうかを基準に選ぶのもいいかもしれません。

案内するか迷ったら参列してもらうのがベター

家族葬の案内をする範囲に決まりがない分、参列してもらうか迷ったら声をかけるほうがベターです。
人によっては葬儀後に訃報を知り、「どうして葬儀に呼んでくれなかったのか」と悲しんだり怒ったりすることもあるからです。
葬儀後に問い合わせがあったとき、案内をしなかった理由をはっきり伝える自信がない場合や、葬儀後の弔問に対応できない場合は、参列してもらうほうがいいでしょう。後々のトラブル防止になる場合もあるからです。

葬儀に参列してもらう人以外には案内を控える

家族葬を行う場合、葬儀に参列してもらう人以外には案内を控えるのが一般的です。
全員に案内を出すと、「家族葬だから参列しないほうがいい」と考える人がいる一方で、「案内があったのだから、参列したほうがいい」と考える人もいるからです。
案内を受け取った人が迷わないようにするためにも、参列してもらいたい人にだけ案内をすることを基本に考えましょう。

会社への案内

故人が会社員だった場合は、会社への連絡も必要です。
会社への連絡は、直属の上司もしくは総務担当者に電話で伝えるのが一般的です。
連絡する際は家族葬で行うことと、参列をお願いしない場合は弔問を辞退することも連絡しましょう。
会社によっては香典や弔問の段取りをすることもあるからです。
遺族の中にも会社員の人がいれば、それぞれの会社にも連絡しましょう。
ほとんどの会社に忌引き休暇制度があるはずです。誰が亡くなったかを上司や総務担当者に連絡の上、就業規則に従って手続きし、休み中の仕事のサポートを依頼しましょう。

参列を断るときの連絡

家族葬の連絡は、参列をお願いしない人以外は事前に知らせず、葬儀後にハガキなどで報告するのが一般的です。
ですが、家族だけで葬儀を行う場合は、親族だけには葬儀前に訃報を知らせるということもあるでしょう。事前に知らせた上で参列を断るときのポイントは、はっきり「参列を遠慮したい」と伝えることが大切です
あいまいな言い方だと、相手も迷ってしまうからです。
参列だけでなく、香典や供花、弔電も辞退するつもりであれば、同じようにはっきり断るようにしましょう。
故人の遺志、遺族の意向だと伝えれば、ほとんどの人が納得してくれるはずです。

家族葬で起こりがちなトラブル

家族葬することを火葬前に知られる

家族葬で起こりがちなトラブルとして、身内だけで家族葬を行おうと思っていても、葬儀をすることを知られる場合があることです。
例えば近所の人だと、病院から自宅へご遺体を搬送するための寝台車や、打ち合わせで葬儀社のスタッフが出入りするなどで伝わることがあります。
身内だけでひっそりと見送ろうと思っていても、近所の人に知られることで対応に追われることがあるかもしれません。
慌てて対応することにならないよう、あらかじめ葬儀社のスタッフと葬儀の段取りをしておくことが大切です。

葬儀に呼ばれなかった人からの問い合わせ

無事に家族葬を終えたあとに多いトラブルの一つが、訃報を伝えず葬儀への参列を案内しなかった人からの問い合わせです。
中には葬儀に参列したかったという気持ちから、どうして知らせてくれなかったのかと悲しんだり怒ったりする人がいるかもしれません。特に親族の場合は後々の付き合いに影響してくることも考えられます。
親族の場合は、トラブルを防ぐためにも、あらかじめ直接電話などで家族葬を行うことや、参列を辞退する旨を伝えておきましょう。
その他の関係者についても、葬儀後にハガキで知らせるときには参列を辞退した理由を添え、相手に納得してもらえるよう配慮が大切です。

葬儀後の弔問客対応に追われる可能性

遺族にとって予期せぬトラブルのひとつに、葬儀後の弔問客が思ったより多く訪れる可能性もあげられます。葬儀の最中と違い、葬儀後はいつ訪問されるかわからない面もあり、遺族としては対応に困ることがあるかもしれません。
例えば葬儀後の知らせで訃報を知り、「どうしても故人と最後のお別れをしたい、お線香をあげたい」という思いで自宅に訪れる人がいるかもしれません。あるいは人づてに訃報を知り、家族葬と知らず弔問に訪れる人が出てくる場合もあるでしょう。
故人が社交的な性格で付き合いのある人が多ければ多いほど、予期せぬ訪問の可能性は高くなると考えられます。付き合いの広さによっては、かえって一般葬を検討したほうがいいケースもあるでしょう。

返礼品の用意を

葬儀後の弔問は、葬儀後数日、もしくはそれ以上経ってから訪れる人もいます。
香典や供花についても、辞退していても持参される場合があるでしょう。
急な来客にも対応できるよう、自宅にはあらかじめ、ある程度の会葬返礼品を用意しておくほうが無難です。

香典を辞退しても渡される場合がある

家族葬では香典を辞退することが多いですが、受け取らないつもりでも渡されることがあります。
例えば、以前香典を渡した人から「あの時いただいたから」と渡されるケースなどです。
事前に辞退する旨を伝えていても、香典を持参された場合は断らないほうが無難です。相手のお気持ちで渡されるものだからです。香典以外に供花、弔電をいただいた場合も同様です。
葬儀当日に受け取った場合は、失礼にならないよう通夜ぶるまいなど料理の準備、会葬返礼品を渡し、後日香典返しができるよう準備しましょう。

香典額が少なく費用の支払いが増えるかも

思ったより費用の支払いが増えるというのも、家族葬で起こりやすいトラブルです。
香典を辞退する場合は葬儀費用が全額持ち出しになりますし、香典をいただく場合でも参列者数が限られる分、一般葬より総額は少なくなるからです。
近隣の人に知られず、極力ひっそりと葬儀を行うために霊安室や葬儀場の費用がかかることも多いでしょう。
一般葬と比べ費用を抑えやすいとはいえ、持ち出しの費用が多くなる可能性もあると知った上でプランを検討しましょう。

家族葬を行う場合の注意点

案内をしない人には理由を説明する

訃報を知らせたり葬儀の案内をしない人には、葬儀後に必ず挨拶状を出しましょう。
後々トラブルを防ぐためにも、身内だけで家族葬を行ったことを記載し、理解を得ることが大切です。
例えば「まことに勝手ながら、通夜・葬儀は近親者のみで執り行いますので、弔問等はご遠慮ください」と伝えれば、失礼にもならないでしょう。

葬儀に参列してもらう人の連絡漏れがないように

家族葬は参列してもらう人を限定する分、連絡漏れがないようにすることも大切です。
故人が親しく付き合っていた人など、大切な存在だった人には声をかけ忘れないよう注意しましょう。

家族葬で葬儀社を決めるポイントは？

葬儀社によってプランはさまざま。複数に見積もりを

家族葬を行う人が増えたことで、多くの葬儀社もプランを用意しています。
ですが、プラン内容や料金設定は葬儀社によってさまざまです。
中には一見安そうな価格設定でも、必要な物品を足すにはオプションとして追加しなければならない場合もあります。
安心して葬儀を行うためにも、事前に見積もりを出してもらうことが大切です。

できれば最初から1社に絞らず、複数の葬儀社に見積もりをとり、比較検討することをおすすめします。
見積もりを比較することで、より希望の予算で、納得のいく葬儀内容やサービスを受けられる可能性が高いからです。

選ぶにあたっての基準は人それぞれですが、内訳が細かく、項目ごとに説明や見積もりが提示されているか、説明が分かりやすく親身になって相談に乗ってくれるかどうかが目安になるでしょう。
反対におおざっぱな見積もりで質問してもあいまいな答えしか返ってこない葬儀社は避けたほうが無難です。

事前に見積もりや相談をすることで、必要ないオプションを追加されたり、葬儀後に高額な費用を請求されるなどのトラブル防止にもなります。
納得いく葬儀を行うためにも、安心して任せられる葬儀社を選びましょう。

人数が増えそうなら一般葬も検討を

葬儀社の家族葬プランは参列者数で設定されていることが多く、人数が増えるほど費用が変動しやすいです。
家族葬の人数は10～30人が一般的、多くても50人です。
参列者の人数によっては一般葬を検討したほうがいいでしょう。
例えば、10人前後で葬儀を行う場合と、30人～50人程度が参列する家族葬とでは、式場の大きさや準備する食事の量、葬儀に関わるスタッフの人件費も変わってきます。
葬儀に必要な物品は、基本的に一般葬とほぼ同じなので、人数規模によっては費用が思ったより安くならない可能性もあります。
あるいは料理のグレードをあげたり、オプションを追加するなどで費用がかかることもあるでしょう。
あまりに人数が増えそうな場合や葬儀社のプラン内容によっては、一般葬も検討するのもひとつです。
いずれにせよ、葬儀に参列できず悲しい思いをする人が出ないよう、配慮することが大切です。

斎場選びは立地も考慮

葬儀場選びは立地や交通アクセスにも配慮が必要です。
高齢の参列者が多い場合は駅チカの葬儀場や、エレベーターがある葬儀場を選ぶほうがベターです。
式場の大きさや使用料に目が行きやすいですが、自宅や最寄り駅からアクセスしやすいかなども考慮して決めましょう。

家族葬に参列する際のマナー

知らせがないときは参列しないのが基本

家族葬に参列するかどうかの判断は、遺族から参列してほしいと案内があったときだけ参列するのが基本です。訃報を知っていても、案内がない場合は参列を控えましょう。
書面で連絡を受けた場合は、逝去の知らせとともに葬儀の案内が記載されていれば参列しましょう。
家族葬の場合、遺族は参列してほしい人だけに案内するのが一般的だからです。
書面で家族葬の知らせがあっても、「故人や遺族の意思により、身内だけで家族葬をするので参列を辞退する」という内容であれば、参列しないのがマナーです。

判断に迷った場合は確認を

書面で家族葬の案内を受けた場合、まれに家族葬を行うことと葬儀の日程・場所が記されているだけで、遺族の考えがわからない場合があります。
参列していいか判断に迷ったときは、遺族に直接確認するといいでしょう。

参列時の服装

案内がなければ準礼装を着用

家族葬は遺族も準礼装を着用することが多いです。特に案内がなければ、通夜、葬儀・告別式ともに参列者側も準礼装を着用するのが一般的です。
男性はブラックスーツ、女性はブラックフォーマルのアンサンブルやスーツ、ワンピースなどが準礼装となります。基本的に靴やネクタイ、靴下、ストッキングなどは黒無地で統一します。

ただし通夜は仕事から駆け付ける場合もあるため、略礼装でもかまいません。
男性の場合は地味な色のダークスーツ、女性の場合もダークスーツか地味な色のワンピースなどで整えます。できれば靴下やネクタイ、靴などの小物も、黒や地味な色のものに変えていくとベターです。

香典は持参する？

香典辞退の場合は持参しない

家族葬の場合、一般葬に比べ香典を辞退するケースが多いです。
案内に香典辞退の旨が記載されていれば、持参しなくてもいいでしょう。
特に記載がない場合も、香典を受け取られないことが多いですが、不安であれば用意し、現地で確認した上で遺族の意向に合わせるといいでしょう。

故人・遺族の思いを実現しやすい家族葬

周囲への配慮と葬儀社選びが大切

家族葬は一般葬に比べ小規模で、案内をする範囲も限定できる葬儀形式です。
費用を抑えやすく、葬儀の様式や内容の自由度も高いことから、故人の遺志や遺族の希望を尊重しやすい葬儀といえるでしょう。

ただし、葬儀参列の案内をしない人への配慮も大切です。参列しない人の中に、故人とお別れをしたい人がいるかもしれないからです。理由の説明はしっかり行い、後々トラブルにならないよう気をつけましょう。
人数が絞り切れず参列者数が多くなりそうな場合や、見積もりの費用が高くなりそうなときは一般葬を検討するのもひとつです。満足いく葬儀を行うためにも、信頼できる葬儀社を選びましょう。

一方で、家族葬に参列するかどうかの判断は、案内があるかを基準に考えるといいでしょう。
葬儀の日程や場所の案内がなければ控えるのがマナーです。
自由度が高い分、家族葬には明確な決まりがあまりありません。ですが、遺族側・参列側ともに相手に配慮することで、故人も安心して旅立てるような葬儀につながるのではないでしょうか。