お葬式の日程はどのように決める？葬儀日程の決め方やポイントを解説

身近な人が亡くなったとき、お葬式の日程はどのように決めるのがいいか、迷われる人もいるのではないでしょうか。人によっては突然のことで悲しみにふける時間もないままに、スケジュールを決めなければならないこともあるでしょう。いざというとき慌てず対応できるよう、今回はこの記事で一般的な葬儀日程の決め方やポイントについてご紹介します。

お葬式の日程はどう決まる？

亡くなった翌日がお通夜、翌々日の告別式・火葬が一般的

お葬式の日程は、臨終当日がご遺体の搬送と安置、翌日にお通夜、翌々日に葬儀・告別式と火葬の流れが一般的です。

翌日にお通夜を行わないケースも

お葬式は、必ずしも亡くなった翌日にお通夜、翌々日に葬儀から火葬と、スムーズな日程を汲めるとは限りません。例えば年末年始に重なった場合は一週間以上葬儀や火葬を行えないこともあります。あるいは僧侶の都合や日取りの関係で日程をずらさないといけないこともあります。

中には遺族の意向で意図的にずらすケースもあります。お葬式の日程が1日延びると、費用がかかる部分もありますが、葬儀の準備に時間的余裕が生まれたり、遺族が故人と最期の時間をゆっくり過ごすことができるからです。参列者も落ち着いて弔問できるでしょう。

夕方以降に亡くなった場合

お通夜を翌日に行わないケースでよくある理由のひとつは、夕方以降に亡くなった場合です。お通夜と葬儀・告別式、火葬とを、1日ずつずらすのが一般的です。

斎場や火葬場のスケジュールの都合

斎場や火葬場の都合でお葬式のスケジュールがずれることもよくあります。特に都心部は斎場や火葬場が予約で埋まっていて、空きがでるまで待たないといけないこと多いです。希望する時間帯に予約の空きがあればいいですが、場合によっては空きが出るまで数日間～1週間ほど待つこともあります。

お葬式の形式

お葬式の日程を決めるには、葬儀形式も影響するのが一般的です。例えば直葬や一日葬はお通夜を省略する葬儀形式なので、ご遺体搬送後最短2日で火葬を終えることもあります。一方、大規模な葬儀や社葬の場合は訃報を知らせたり準備に時間がかかるため、亡くなってから日を空けて行うこともあります。

地域の慣習がある場合

住んでいる地域によっては、お通夜を亡くなった当日に行うのが一般的な場合もあるようです。お通夜だけでなく火葬についても、葬儀後に行う地域もあれば、葬儀前に火葬をすませる地域もあります。

亡くなった当日にお葬式をすることはある？

死後24時間以内の火葬は法律で禁止されている

基本的に亡くなった当日にお葬式をすることはほとんどないと考えられます。法律により、一部例外を除き、死亡から24時間以内は火葬できないと定められているからです。

直葬でも火葬は死後24時間以上経過後

お通夜や告別式を省略する葬儀形式の直葬でも、火葬は死後24時間を経過後でなければ認められません。直葬であっても、亡くなった当日にお葬式を終えられることはほとんどないでしょう。

葬儀日程を決めるポイント

お葬式の日程をどのように決めるかについては、いくつかのポイントを考慮する必要があります。僧侶の都合や火葬場の予約をおさえるなどにより、自然とスケジュールも決まってくるでしょう。

僧侶の都合を確認

お葬式で読経をしてもらう場合は、日程を決める前に僧侶の都合を確認することが大切です。仏教以外の葬儀形式で行う場合も、宗教儀礼を行うのであれば宗教者に予定を確認しましょう。

分かれば菩提寺に連絡を

お葬式の日程を決める際、菩提寺がある場合はなるべく早めに連絡して調整しましょう。僧侶にも予定があるため、いつでも来られるわけではないからです。こじれると納骨トラブルに発展することもあるので、一方的な都合で日程は決められません。

菩提寺の僧侶が遠方で来られない場合や、どうしても予定が合わないときは同じ宗派のほかのお寺の僧侶を紹介してもらえることもあります。まずは相談してみてください。

火葬場の空き状況を確認

お葬式の日程を決めるときは、火葬場の空き状況も確認しましょう。あまり日程をしっかり決めてから確認するよりは、大体の希望が決まった時点で確認するほうがいいかもしれません。定休日の場合や希望する時間帯の予約が埋まっている可能性もあるからです。

予約が埋まっている場合は、空き状況に合わせて葬儀日程を調整するか、火葬場を変更するのが一般的です。

葬儀会場の空き状況を確認

火葬場だけでなく、葬儀会場の空き状況もお葬式の日程を決める上で確認しておきたいポイントです。葬儀の形式によって、適した葬儀会場の大きさが異なるためです。自宅から近い場所や交通アクセスのいい場所、火葬場を併設しているなどの希望があれば、条件に合う葬儀会場を探しましょう。

遺族・参列者の都合

お葬式では参列者のスケジュールも確認して日程を決めることが大切です。特に遠方からの参列者がいる場合は、到着まで時間がかかることもあります。参列してほしい親族に来てもらえるよう、日程を調整しましょう。

地域の慣習があれば従う

お葬式の日取りを決める際は地域の慣習も確認しておきましょう。地域によっては六曜の仏滅に葬儀を行うことや、先負の日の午前中を避けることもあるからです。

葬儀社に依頼するとスムーズ

お葬式の日程をどのように決めるか迷ったときは、葬儀社に依頼するとスムーズです。どのような葬儀にせよ、ご遺体の搬送や火葬場の手配などは葬儀社に依頼することになるからです。大まかに遺族の中で希望は固めたあと、具体的に何を優先して日程を決めるかは葬儀社と相談するといいでしょう。

葬儀をやってはいけない日は？

友引の日は避けることが多い

葬儀日程を決める際、一般的に六曜で友引の日は避けることが多いです。友引の日は本来「引き分け」の意味がありましたが、現在は「故人が友を呼ぶ、引き連れる」との意味合いに変化し、縁起が悪いとされているためです。

ただ、本来お葬式をしてはいけない日についての明確な決まりごとはありません。友引についても、宗教の教えとは関係がないため、必ずしも避ける必要はありません。実際、気にせず葬儀を行う人も増えています。とはいえ、まだまだ気にする人も多いので、友引とお葬式の日程が重なる場合は、あらかじめ親族内だけでも了承を得ておくほうが無難です。無用なトラブル防止にもなるでしょう。

地域によっても、友引の扱いはまちまちです。お通夜なら友引でも問題ないとする地域もあれば、お通夜も含めお葬式全体を避けるべきと考える地域もあります。

もしお通夜を友引の日に行う場合は、翌日は「友引明け」と呼ばれ、火葬場が混み合いやすいことも頭に入れておきましょう。混み合うことを念頭に葬儀・告別式を行うか、友引明けを避けるのであれば、お通夜のあと葬儀・告別式まで日にちを空けて調整する方法もあります。

火葬場や斎場が定休日のケースも

友引の日は葬儀を避ける人が多いため、火葬場や葬儀会場も定休日にしていることが多いです。友引以外にも、年末年始は火葬場や葬儀会場が休みになるのが一般的です。葬儀を行う際は注意しましょう。

やむを得ずお葬式を延期する場合の注意点

ご遺体のケアに注意

年末年始を挟むなど何らかの理由で葬儀まで日にちが空く場合は、ご遺体のケアが必要です。数日程度であればおおよそドライアイスで対応が可能ですが、長期間葬儀ができない場合はエンバーミングを検討したほうがいいかもしれません。エンバーミングならドライアイスがない状態で10～20日間の保全が可能といわれています。

費用相場はドライアイスの場合で1日あたり5,000～10,000円程度、エンバーミングは20万円程度といわれています。その他、安置施設を利用する場合は別途費用が加算される可能性があるでしょう。ご遺体の保全については、専門である葬儀社に相談するのがおすすめです。

身内だけの葬儀＋後日お別れの会への切り替えも

葬儀はいつまでにしないといけない決まりはないものの、ご遺体をいつまでも安置しておくわけにもいきません。お葬式をすぐにできない場合は、身内だけで葬儀を行ったあと、本葬やお別れ会をするのもひとつです。先に身内だけで火葬まで行うことにより、ご遺体を長期保全する必要もなくなるからです。

お葬式の日程は臨終後2～3日で行うのが一般的

葬儀社と相談しつつ日程の調整を

お葬式の日程は、一般的に亡くなった日の翌日にお通夜、翌々日に葬儀・告別式と火葬を行うことが多いです。ですが、亡くなった時間帯や火葬場の空き状況、僧侶の都合などにより、必ずしもスムーズに行えるとは限りません。友引を避け、日程を調整することもあります。葬儀はいつまでにしないといけない決まりはないので、どのように決めるか迷ったときは葬儀社と相談しながら、落ち着いて一つひとつ進めていきましょう。